日本郵船
NYK Line
日本郵船
NYK Line
日本・創業 1885年
世間
8/10
相手
6/10
自己
6/10
存続ライン（47）を 18 点上回る
世間
8/10
相手
6/10
自己
6/10
存続ライン（47）を 18 点上回る
岩崎弥太郎が作った日本の海運インフラ。141年グローバル物流を支える
12項目
38/60
3軸
20/30
加点
+7
NCG
65/100
加点の理由：[時間+影響+戦略] 141年+景気循環10波を生き延びた海運規律
当時の状況
1880年代前半、海運を握る郵便汽船三菱会社と、政府が関わって生まれた共同運輸会社が運賃の引き下げ競争で消耗していた。1885年2月に岩崎弥太郎が亡くなり、弟の弥之助が三菱を継ぐ。政府は同年1〜3月に競争防止の協定を結ばせたが6月に競争が再燃し、9月に両社を合併させた。10月、資本金1,100万円、所有船69隻・約7万3千総トンで日本郵船が創業し、二社の合同を表す「二引」の社旗を掲げた。1886年に長崎—天津航路、1893年に日本初の遠洋定期航路ボンベイ航路を開いた。現在は東証プライム上場の海運大手である。
テレスの所感
日本郵船の本質は「景気循環を141年生き延びた」こと。そもそもの出発点からして、郵便汽船三菱と共同運輸の運賃競争が共倒れ寸前になり、1885年に政府が仲介して合併させた会社だった。海運は典型的な市況産業で、好況と不況を繰り返す。終戦時には所有船が37隻まで減ったが、1968年に日本初のフルコンテナ船「箱根丸」を就航させ、2017年には川崎汽船・商船三井とコンテナ船事業をONEに統合した。そのONEの好調もあって、2023年3月期には経常利益1兆1,098億円を記録している。三菱から受け継いだ船隊と航路が、次の世代の経営陣を乗せて航海を続ける。「循環産業で生き残る」のは、好況時に蓄え不況時に守る規律の積み重ねだろう。次の波で、その規律がまた試される。
存続の鍵
典型的な市況産業で141年。秘訣は派手な成長ではなく、好況で現金を積み不況で船を守るという退屈な規律の累積。同業者が1つの波で消える中、複数の波を越えてなお現役なのは、景気の底で踏みとどまれる財務体力を世代をまたいで用意したからだ。
12項目スコア（38/60）
グローバル海運市場。1896年に欧州・シアトル・豪州の三大航路を開き、早くから世界の定期航路に出た
明治の海運は三菱と共同運輸の運賃競争で共倒れの危機にあり、安定した国の航路網が必要だった
政府の仲介による2社合併で競争を止め、定期航路を整えた。新しい発明というより再編による解決
三菱系と共同運輸系の寄り合いで発足。創業者と目される岩崎弥太郎は合併前の1885年2月に亡くなっていた
1885年の創業から141年。終戦時に所有船は37隻まで減ったが、1968年に日本初のフルコンテナ船を就航させた
船隊規模と長期契約が強み。ただ終戦時に船隊が37隻まで減ったように、資産は戦争や市況で揺らぐ
コンテナ・バルク・自動車船・エネルギー輸送。コンテナ船事業は2017年設立の合弁会社ONEに移した
市況の振れが大きい。2023年3月期は売上高2兆6,161億円、経常利益1兆1,098億円と最高益を更新した
燃料費と運賃市況に左右される。2024年に世界初のアンモニア燃料商用船「魁」を竣工し、燃料転換を探る
1949年に東京・大阪・名古屋の証券取引所に上場し、1973年にはフランクフルトにも上場した
明治の貿易拡大と同期したが、生まれは運賃戦争の後始末。追い風に乗ったというより政府主導の再編だった
海運は景気循環産業。終戦時の37隻から2023年3月期の経常利益1兆円超まで、浮き沈みを越えて続く